当学院では、当学院の業務、取り組み、各種サービスの情報等をより多くの方に知っていただくため、「Facebook」、「Twitter」、「Instagram」、「Youtube」のアカウント(以下「公式SNS」とする)を取得し、情報発信を行っていきます。
「公式SNS」を通じた情報発信を行うにあたり、当学院ではその運用方針を次のように定めます。
⇒四谷学院のスタッフ・関係者のソーシャルメディアガイドラインはこちら
1.アカウント情報
アカウント名:四谷学院
http://www.facebook.com/yotsuyagakuin
アカウント名:四谷学院通信講座
http://www.facebook.com/yotsuyagakuin.tsushin
アカウント名(1):四谷学院【公式】
http://twitter.com/#!/yotsuyagakuin
アカウント名(2):ダブティー【四谷学院公式】
http://twitter.com/#!/yotsuyagakuin
アカウント名:四谷学院(公式)
https://www.instagram.com/yotsuyagakuin/
Youtube
チャンネル名:四谷学院公式チャンネル
https://www.youtube.com/channel/UC2Qc6yHLqEP5UF-gt4Ktbgg
チャンネル名:【公式】四谷学院通信講座
https://www.youtube.com/channel/UCf1caZ24h562pwMb9uvIytA
2.運営者
ブレーンバンク株式会社
3.投稿者
四谷学院 SNS担当
4.利用目的
当学院の各種サービスの紹介
大学受験情報の共有
その他当学院に関する情報の伝達
5.コメントへの返信
公式SNS利用者からの当学院に向けたコメントに関しては、原則お答えいたしません。当学院へのご質問・お問い合わせがありましたら、こちらの窓口にご連絡ください。
6.禁止行為および投稿・コメントの削除
下記に該当する行為を禁止するとともに、該当する投稿・コメントは削除させていただく可能性があります。
- 法令等に違反する内容、または違反する恐れがあるもの
- 公序良俗に反するもの
- 犯罪行為を助長するもの
- 特定の個人、企業、団体等を誹謗中傷し、名誉・信用を傷つけるもの
- 本人の承諾なく個人情報を特定・開示・漏洩するなど、プライバシーを害するもの
- 著作権・商標権、肖像権など当学院または第三者の権利を侵害するもの
- 広告・宣伝・勧誘・営業活動、その他営利目的のもの
- 政治・宗教活動を目的としたもの
- 事実と異なる内容および風評や風評を助長させるもの
- 人種・思想・信条などの差別や差別を助長させるもの
- 公式SNSの運用を妨害する執拗な投稿を繰り返すもの(スパム行為等)
- 他のユーザー、第三者へなりすましたもの
- 有害で悪質なプログラム
また、上記以外にも公的機関または正当な権限を有する者から、投稿された内容に関して、違法・公序良俗違反または権利を侵害するなどの指摘・意思表示があった場合、および当学院が必要と判断した場合は削除させていただきます。
7.著作権
公式SNSのコンテンツ(文面、写真、イラストを含む)は、当学院に帰属します。また、公式SNSに対していただいたコメント等の著作権等は、投稿した方に帰属しますが、投稿された内容を当社が無償で非独占的に使用することを許諾したものとします。
公式SNSのコンテンツについて「私的使用を目的とした複製」や「引用」など著作権法で認められた場合を除き、無断複製・転用は禁止いたします。なお、SNSに実装されている共有機能は自由にご利用いただくことができます。
8.損害賠償責任
公式SNSに対するコメント等の各種行為により、当学院に損害が生じた場合、当該行為者に対してその損害の賠償を請求することがあります。
9.個人情報の取扱い
利用者の個人情報を取得する場合には、当学院の「プライバシーポリシー」に基づき、適切に管理いたします。
10.免責事項
公式SNSへの投稿内容は、出来る限り正確な情報を伝達できるよう心掛けて行いますが、内容の正確性・信頼性・有益性について保証するものではありません。
公式SNSに投稿されている情報に誤りがあった場合、または変更・削除をしたこと、もしくは変更・削除をしなかったことによって、利用者に損害、損失、費用、負担等が発生した場合でも、当学院は何ら責任を負うものではありません。
公式SNSの内容は、予告なく変更することがあります。
公式SNSの情報を利用することで生じた損失に関して、当学院はいかなる責任も負わないものとします。
当学院は、公式SNSに関連して、利用者間又は利用者と第三者間でトラブルや紛争が発生した場合であっても、一切責任を負いません。
当学院は予告なく運用方針の変更、見直し、運用中止することがあります。